全国の地方公共団体に設けられている消費者生活センターや商品テスト機関、デパート、スーパーなど、活躍の場はさまざまです。複雑化する消費社会の中で、相談・苦情のリスクを回避するためにも、消費生活アドバイザーに対する企業側のニーズはこれからも増加することは間違いないでしょう。資格取得者同士でネットワークを組み、個々の専門性を活かした相談対応や消費者教育など、働くスタイルも多様化しています。
◆消費生活アドバイザーはこんな人が向いています
消費生活アドバイザーは、商品に関する基礎的な知識はもちろんのこと、新製品や新サービスを常にチェックするなど、時代の流れに敏感で、かつ、冷静な判断力が要求される仕事です。1980年の第一回試験から2000年度までの資格認定者は8,172人。年齢、職業ともに幅広い受験者層ですが、生活者としての経験が活かせるとあって女性の受験者が特に多く、現在有資格者の6割は女性が占めています。家事従事者の割合が高いのも特長です。
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